久世氏
| 久世氏 | |
|---|---|
 | |
| 本姓 | 称・村上源氏[1][2] |
| 家祖 | 久世広長[1] |
| 種別 | 武家 華族（子爵） |
| 出身地 | 三河国額田郡[1] |
| 主な根拠地 | 下総国関宿藩 東京市牛込区 |
| 凡例 / Category:日本の氏族 | |
久世氏（くぜし）は、武家・華族だった日本の氏族である。戦国時代に松平氏（徳川氏）に仕え、江戸時代には譜代大名の下総国関宿藩主家、維新後には華族の子爵家となった。
歴史
寛政系譜ではその出自について村上源氏久我流と自称している[2][1]。三河国額田郡に住していた小野十郎高広の子高長が、母方の姓を称し久世と名乗るようになったのに始まるという[1]。広長の代に松平清康・広忠に仕え、その孫広宣は徳川家康に仕えて戦功をあげた[2]。
広宣の三男広之が徳川秀忠・家光に近侍して出世し[2][3]、慶安元年（1648年）には1万石に達して譜代大名となり、寛文9年（1669年）に下総国関宿藩5万石の藩主となり、若年寄、老中を歴職した[2][4]。
その息子の重之の代には関宿藩から庭瀬藩、丹波亀山藩、三河吉田藩と転封を繰り返させられるが、宝永2年（1705年）に関宿藩に復帰した[5]。
幕末の広周は老中首座として公武合体を進めて和宮降嫁に関与したが、文久2年(1862年)に失脚し、永蟄居にされた[6]。
その息子広文の代に江戸幕府滅亡と王政復古を迎えたが、明治元年（1868年）に徳川脱走兵が上野に結集した際に関宿藩士も関与したため、辞職が命ぜられた[7]。弟の広業が相続を許されたが、王師に抗した罪により5000石減封となり、4万3000石となった[5][8]。明治2年（1869年）の版籍奉還により関宿藩知事に任じられ、明治4年（1871年）の廃藩置県まで藩知事を務めた[9]。
明治2年（1869年）6月17日の行政官達で公家と大名家が統合されて華族制度が誕生すると久世家も大名家として華族に列した[10][11]。明治17年（1884年）7月7日の華族令の施行で華族が五爵制になると、同月8日に旧小藩知事[注釈 1]として広業が子爵に列せられた[8]。
3代子爵広武の代の昭和前期に久世子爵家の邸宅は東京市牛込区市谷加賀町にあった[3]。
歴代当主
初代・久世広之
2代・久世重之
従四位下侍従・老中
- 家督・延宝7年（1679年）相続
- 天和3年（1683年）庭瀬藩へ転封
- 貞享3年（1686年）丹波亀山藩へ転封
- 元禄10年（1697年）三河吉田藩へ転封
- 宝永元年（1704年）寺社奉行
- 宝永2年（1705年）関宿藩へ再封、若年寄
- 正徳3年（1713年）老中
3代・久世暉之
4代・久世広明
老中
5代・久世広誉
従五位下大和守
6代・久世広運
従五位下長門守
- 家督・文化14年（1817年）相続
7代・久世広周
従四位下侍従・老中
8代・久世広文
従五位下隠岐守
9代・久世広業
10代・久世広英
子爵
- 爵位・明治44年（1911年）子爵襲爵 - 昭和2年（1927年）死去
11代・久世広武
子爵
- 爵位・昭和2年（1927年）子爵襲爵 - 昭和22年（1947年）華族制度廃止
12代・久世康生
- 昭和16年（1941年） - 存命中
系譜
系図
脚注
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- ^ a b c d e 太田 1934, p. 2065.
- ^ a b c d e "久世氏". 世界大百科事典 第２版. コトバンクより2022年11月16日閲覧。
- ^ a b 華族大鑑刊行会 1990, p. 383.
- ^ 新田完三 1984, p. 424.
- ^ a b 新田完三 1984, p. 425.
- ^ "久世広周". 朝日日本歴史人物事典. コトバンクより2022年11月16日閲覧。
- ^ "久世 広業". 新訂 政治家人名事典 明治～昭和. コトバンクより2022年11月16日閲覧。
- ^ a b 小田部雄次 2006, p. 331.
- ^ 新田完三 1984, p. 428.
- ^ 浅見雅男 1994, p. 24.
- ^ 小田部雄次 2006, p. 13-14.
- ^ 浅見雅男 1994, p. 151.
参考文献
- 浅見雅男『華族誕生 名誉と体面の明治』リブロポート、1994年（平成6年）。
- 太田亮「国立国会図書館デジタルコレクション 久世 クセ」『姓氏家系大辞典』 第2、上田萬年、三上参次監修、姓氏家系大辞典刊行会、1934年、2065-2066頁。全国書誌番号:47004572。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1130938/126 国立国会図書館デジタルコレクション。
- 小田部雄次『華族 近代日本貴族の虚像と実像』中央公論新社〈中公新書1836〉、2006年（平成18年）。ISBN 978-4121018366。
- 華族大鑑刊行会『華族大鑑』日本図書センター〈日本人物誌叢書7〉、1990年（平成2年）。ISBN 978-4820540342。
- 新田完三『内閣文庫蔵諸侯年表』東京堂出版、1984年（昭和59年）。
関連項目
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