エリクソン

この項目では、スウェーデンの通信機器メーカーについて説明しています。アメリカの社会学者については「エリク・H・エリクソン」を、その他の用法については「エリクソン (曖昧さ回避)」をご覧ください。

Telefonaktiebolaget LM Ericsson

スウェーデン本社
種類	株式会社
市場情報	Nasdaq Nordic ERIC A, Nasdaq Nordic ERIC B, NASDAQ: ERIC
略称	Ericsson
本社所在地	スウェーデンストックホルム
設立	1876年
事業内容	通信機器の製造・販売・設置工事、通信事業者向け運用・保守サービス、ネットワークに関する各種コンサルティングサービスなど
代表者	ハンス・ヴェストベリ/Hans Vestberg （エリクソングループ/CEO）
売上高	2,269億クローナ/350億ドル（2011年）
従業員数	全体 95,260人（2018年現在）^[1]
主要子会社	ST-Ericsson (50%) LG-Ericsson (75%)
外部リンク	www.ericsson.com（英語） www.ericsson.com/jp（日本語）
テンプレートを表示

エリクソン（Telefonaktiebolaget LM Ericsson）は、スウェーデンの通信機器メーカー。移動体通信（携帯電話）地上固定設備のメーカーとして著名なほか、スウェーデン国産戦闘機JAS 39 グリペンの電子機器を手がける。本社はスウェーデンのストックホルム。

概要

1876年、機械工のラーシュ・マグナス・エリクソン（Lars Magnus Ericsson）が電信器の修理工場を開設する。1896年、L.M.エリクソン社）（LME）となる。1930年にはスウェーデンに外資を大量導入したイーヴァル・クルーガーの支配下にあった。

移動体通信事業を中心とし、携帯電話の地上固定設備を世界的に展開している。単独で携帯電話端末を製造していた時期があったが、世界最大の端末メーカーであるノキア（フィンランド）の攻勢などによりシェアが低下、そのため地上固定設備開発に特化して、同分野では世界最大手である。2021年の世界無線ネットワーク市場のシェアは26.9パーセントだった^[2]。

エリクソンでは、世界17カ国・約19,800名の技術者たちが研究開発に取り組んでおり、年間研究開発費は売上高の約15％にのぼる。特にGSMは世界の携帯電話の80％以上に採用され、事実上、無線通信方式の世界標準技術となっている。現在は、ワイヤレスBBネットワーク（LTE・HSPA）、有線通信と移動体通信の融合（FMC）、放送と通信の融合（IPTV）などを研究、実用化に向けて開発している。

2005年、ゼネラル・エレクトリック・カンパニーのバルク事業を買収した。

日本法人

エリクソン・ジャパン株式会社
Ericsson Japan K.K.
種類	株式会社
本社所在地	日本〒105-0021 東京都港区東新橋2-3-17 モメント汐留
設立	1992年 9月
法人番号	6010401095632
事業内容	・電気通信機器および周辺機器の研究開発／各種の標準化活動・設計・製造・輸出入並びにカスタマイゼーション／販売／設置工事・通信事業者向け運用・保守・スペアパーツマネジメント等の各種サービス・ネットワーク最適化等のコンサルティングサービス・移動通信向けのアプリケーションおよびソリューションの開発・知的財産のライセンシング・通信事業者およびエンタープライズ向けシステム･インテグレーション・電子部品／OEM製品の調達
代表者	代表取締役社長ヤン・シグネル（Jan Signell）
資本金	3億2千万円
売上高	1280億5800万円（2022年12月期）^[3]
営業利益	48億9700万円（2022年12月期）^[3]
経常利益	42億7400万円（2022年12月期）^[3]
純利益	29億1200万円（2022年12月期）^[3]
総資産	629億0900万円（2022年12月期）^[3]
従業員数	1,059名(2012年3月現在）
主要株主	Telefonaktiebolaget LM Ericsson 100%
外部リンク	エリクソン・ジャパン株式会社
テンプレートを表示

日本法人は、1992年9月設立のエリクソン・ジャパン株式会社（旧称：日本エリクソン株式会社）。本社は東京都港区。設立以来、外資系No.1通信インフラプロバイダとして1,000名を超える専門のスタッフが30社以上に及ぶ国内協力会社と連携し、高品質なサービスを実現している。戦略や技術に関するコンサルティングから、ネットワークの構築、保守、運用、教育に至るまで、通信システムの幅広い分野のサービスをワンストップで提供する。エリクソン・ジャパンは、エリクソン全体の研究開発の中でサービスレイヤや無線アクセス分野の研究で成果を挙げており、現在、LTEを初めとする移動体ネットワークの開発やブロードバンドアクセスの導入、オールIP化やマルチメディア分野のソリューション開発に取り組む。

日本では主にソフトバンクとイー・モバイルに地上固定設備を提供する。携帯電話端末事業は長らくソニーとの合弁会社であるソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（現ソニーモバイルコミュニケーションズ）が行っていたが、2012年にソニーへ同社の保有株をすべて売却し、合弁を解消した。但し、ソニーとの合弁解消後もワイヤレス分野での協業を継続するとしている。

福岡ソフトバンクホークスとは2012年度シーズン以降、ヘルメットスポンサー契約を結んでいる。

沿革

1985年
- エリクソン社日本駐在員事務所設置

1990年
- （旧）日本エリクソン株式会社設立
- NTTドコモと無線基地局変復調装置「MDE」納入契約

1992年
- デジタルホン・グループ（現ソフトバンクモバイル）と「CMS-30」システム納入契約
- エリクソン東芝通信システム株式会社設立

1994年
- デジタルツーカー・グループ3社（現ソフトバンクモバイル）と「CMS-30」システム納入契約

1995年
- 日本国際通信（現ソフトバンクテレコム）と国際通信交換機とインテリジェント・ネットワーク（IN）のサービス契約

1997年
- 横須賀リサーチパークに日本エリクソン通信技術開発センターを設立

1998年
- （旧）日本エリクソン株式会社とエリクソン東芝通信システム株式会社が合併し、新生日本エリクソン株式会社となり現在に至る

1998年
- 初のNTTドコモ向けPDC対応携帯電話発売

1999年
- NTTドコモよりW-CDMAシステムベンダに選定
- 日本国内における初の携帯電話全国販売開始

2000年
- 日本テレコム（現ソフトバンクテレコム）よりW-CDMAシステムベンダに選定
- 初のiモード対応携帯電話発売

2001年
- エリクソン・モバイル・プラットフォーム社（EMP）を設立
- ソニー株式会社と合弁会社「ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ」を設立

2002年
- J-フォングループ（現ソフトバンクモバイル）とW-CDMAシステム納入契約

2004年
- シャープ、日本電気（NEC）の3G対応端末用プラットフォームのサプライヤに選定

2005年
- シャープ端末用プラットフォームの契約を拡大
- ボーダフォン（現ソフトバンクモバイル）のネットワークでHSDPAの試験を実施

2006年
- イー・モバイルの3GおよびHSDPAネットワークの主要ベンダとして選定
- ソフトバンクモバイルに初のIMSネットワークを提供

2007年
- NTTドコモの位置情報専用端末にGPS機能つきモバイル・プラットフォームを搭載

2008年
- NTTドコモのLTE基地局開発プロジェクトのベンダとして選定
- ソフトバンクモバイルの東名阪エリアのHSPAネットワークをアップグレードおよび拡張
- 東芝製法人向けノートパソコンにHSPA通信モジュールを搭載
- 日本市場でのサービス事業を強化

2009年
- STマイクロエレクトロニクスと合弁会社「ST Ericssson」を設立
- モバイルブロードバンドモジュール製品がNTTドコモの認証取得
- イー・モバイル社向けに日本最速のHSPA Evolution（21Mbps）サービスを提供

2010年
- イー・モバイル向けDC-HSDPA（下り42Mbps）サービスを提供

2011年
- ソフトバンクモバイル向けDC-HSDPA（下り42Mbps）サービスを提供
- 会社名をエリクソン・ジャパン株式会社と変更、東京本社と横浜事務所を移転

出典

^ “Company facts”. Ericsson.com. Ericsson AB. 2018年7月29日閲覧。
^ “Mobile Experts: Ericsson #1 in RAN market; Huawei falls to #3” (英語). Technology Blog. IEEE ComSoc (2022年1月25日). 2022年11月15日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d ^e エリクソン・ジャパン株式会社第31期決算公告

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、エリクソンに関連するカテゴリがあります。

Ericsson（英語）
エリクソン・ジャパン株式会社
エリクソン・ジャパン (@EricssonJapan) - X（旧Twitter）
エリクソン・ジャパン (EricssonJapan) - Facebook
ST-Ericsson
LG-Ericsson

表話編歴 OMXS30 構成銘柄（2023年1月2日入替時点）
インベストールクラスB（INVE B）アトラスコプコクラスA（ATCO A）ボルボクラスB（VOLV B）アッサ・アブロイクラスB（ASSA B）ヘキサゴンクラスB（HEXA B）サンドビック（SAND）スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケンクラスA（SEB A）エボリューションゲーミング・グループ（EVO）エリクソンクラスB（ERIC B）アストラゼネカ（AZN）エシティクラスB（ESSITY B）スウェドバンククラスA（SWED A）アトラスコプコクラスB（ATCO B）スベンスカ・ハンデルスバンケンクラスA（SHB A）ノルデア銀行（NDA SE）ニーベ・インダストリエルクラスB（NIBE B）（スウェーデン語版） ABB（ABB） H&M クラスB（HM B）アルファ・ラバル（ALFA）テリア（TELIA）スベンスカ・セルローサクラスB（SCA B）ボリデン（BOL）（英語版） SKF クラスB（SKF B）テレ2 クラスB（TEL2 B）ゲティンゲクラスB（GETI B）エレクトロラックスクラスB（ELUX B）キンネビッククラスB（KINV B）（英語版）オートリブスウェーデン預託（ALIV）シンチ（SINCH）（英語版）サムハスビッグナスボラゲティ・ノルデンクラスB（SBB B）（スウェーデン語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順緑字は2023年1月2日入替銘柄

OMXS30 構成銘柄（2023年1月2日入替時点）

インベストールクラスB（INVE B）
アトラスコプコクラスA（ATCO A）
ボルボクラスB（VOLV B）
アッサ・アブロイクラスB（ASSA B）
ヘキサゴンクラスB（HEXA B）
サンドビック（SAND）
スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケンクラスA（SEB A）
エボリューションゲーミング・グループ（EVO）
エリクソンクラスB（ERIC B）
アストラゼネカ（AZN）
エシティクラスB（ESSITY B）
スウェドバンククラスA（SWED A）
アトラスコプコクラスB（ATCO B）
スベンスカ・ハンデルスバンケンクラスA（SHB A）
ノルデア銀行（NDA SE）
ニーベ・インダストリエルクラスB（NIBE B）（スウェーデン語版）
ABB（ABB）
H&M クラスB（HM B）
アルファ・ラバル（ALFA）
テリア（TELIA）
スベンスカ・セルローサクラスB（SCA B）
ボリデン（BOL）（英語版）
SKF クラスB（SKF B）
テレ2 クラスB（TEL2 B）
ゲティンゲクラスB（GETI B）
エレクトロラックスクラスB（ELUX B）
キンネビッククラスB（KINV B）（英語版）
オートリブスウェーデン預託（ALIV）
シンチ（SINCH）（英語版）
サムハスビッグナスボラゲティ・ノルデンクラスB（SBB B）（スウェーデン語版）

銘柄入替日時点でのウェイト順
緑字は2023年1月2日入替銘柄

STOXX 600 構成銘柄（2024年3月18日入替時点）

金融
Financials

銀行 Banks	HSBCホールディングス（HSBA） BNPパリバ（BNP）サンタンデール銀行（SAN）ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA）ウニクレディト（UCG）インテーザ・サンパオロ（ISP） INGグループ（INGA）ノルデア銀行（NDASE）ロイズ・バンキング・グループ（LLOY）バークレイズ（BARC）ドイツ銀行（DBK）スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケンクラスA（SEB A）ソシエテ・ジェネラル（GLE）ダンスケ銀行（DANSKE）スウェドバンククラスA（SWED A）カイシャバンク（CABK）ナットウエスト・グループ（NWG） KBCグループ（KBC）スタンダードチャータード銀行（STAN）スベンスカ・ハンデルスバンケンクラスA（SHB A） DNB（DNB）クレディ・アグリコル（ACA）エルステ・グループ・バンク（EBS）コメルツ銀行（CBK） PKOバンク・ポルスキ（PKO）アイルランド銀行（BIRG）サバデル銀行（SAB）アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN）モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS）
金融サービス Financial Services	UBSグループ（UBSG）ロンドン証券取引所グループ（LSE）インベストールクラスB（INVE B）ドイツ取引所（DB1）パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN）スリーアイ・グループ（III） EQT（EQT）ジュリアス・ベア・グループ（BAER）エクソール（EXO）ユーロネクスト（ENX）グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB）シュローダー（SDR）アムンディ（AMUN）マン・グループ（EMG） IGグループホールディングス（IGG）アバディーン（ABDN）
保険 Insurance	アリアンツ（ALV）チューリッヒ保険グループ（ZURN）アクサ（CS）ミュンヘン再保険（MUV2）スイス・リー（SREN）プルーデンシャル（PRU）ゼネラリ保険（G）スイス・ライフ・ホールディング（SLHN）サンポ（SAMPO）リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN）アビバ（AV）ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN）エイゴン（AGN）アジアス（AGS）ポステ・イタリアーネ（PST）スコール（SCR）ストアブランド（STB）

資本財
Industrials

資本財・
サービス
Industrial
Goods
& Services

建設・資材
Construction
& Materials

ヘルスケア
Health Care

生活必需品
Consumer
Staples

食品飲料・タバコ
Food Beverage
& Tobacco

パーソナルケア・食品小売
Personal Care Drug
& Grocery Stores

一般消費財
Consumer
Discretionary

消費財・サービス Consumer Products & Services	モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC）ロレアル（OR）エルメス・インターナショナル（RMS）リシュモン（CFR）コンパス・グループ（CPG）アディダス（ADS）ケリング（KER）モンクレール（MONC）パンドラ（PNDORA）ヘンケル優先株（HEN3）スウォッチ・グループ無記名株（UHR）バーバリー・グループ（BRBY）デリバリーヒーロー（DHER）パーシモン（PSN）プーマ（PUM）ゲームズワークショップ（GAW）グループセブ（SK）クリスチャン・ディオール（CDI）ヒューゴ・ボス（BOSS）ハスクバーナクラスB（HUSQ B）スーリーグループ（THULE）エレクトロラックスクラスB（ELUX B）ユービーアイソフト（UBI） CD Projekt（CDR）
自動車・自動車部品 Automobiles & Parts	メルセデス・ベンツ・グループ（MBG）ステランティス (STLAM) フェラーリ（RACE） BMW（BMW）ミシュラン（ML）フォルクスワーゲン優先株（VOW3）ポルシェ（P911）ルノー（RNO）コンチネンタル（CON）ポルシェ・オートモービル・ホールディング優先株（PAH3）ヴァレオ (FR) フォルヴィア（FRVIA）ボルボ・カーズクラスB（VOLCAR B）
メディア Media	レレックス・グループ（REL）ウォルターズ・クルワー（WKL）ピュブリシス・グループ（PUB）ユニバーサルミュージックグループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP）ピアソン（PSO）ヴィヴェンディ（VIV）
小売 Retail	インディテックス（ITX）ネクスト（NXT） H&M クラスB（HM B） B&Mリテール（BME）ザランド（ZAL）キングフィッシャー（KGF） W・H・スミス（SMWH）
旅行・娯楽 Travel & Leisure	フラッター・エンターテインメント（FLTR）エボリューションゲーミング・グループ（EVO）インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）ライアンエアー・ホールディングス（RY4C）アコー（AC）ウィットブレッド（WTB）ソデクソ（SW）インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG）フランセーズ・デ・ジュー（FDJ）ルフトハンザドイツ航空（LHA）トゥイ（TUI）イージージェット（EZJ）